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2025/05/19（Mon）02:12
とにかく大きな事故にならなくてよかったが、電車など所詮人間が運行管理するもの。遅れたりとまることがあっても当たり前なのだ。
おそらく交通の混乱に巻き込まれた人の大半が心の中でブツクサ文句言ったことだろう。こんな時に電車のありがたさに想いをはせ、感謝する人などごく少数なのかもしれない。
さてチェルノブイリの原発事故から２０年もたったのだという。だが環境への悪影響はあと３００年は続くそうだから、気の長い話しだ。しかも、これはロシアみたいなめちゃくちゃ広い国での話しである。
日本は狭いうえに地震国であって、この上に原発が乱立しているのだ。この状況を考えると、この国の人々はとても正気とは思えない。仮に１００年に１回でも地震の直撃を受け、原発が破壊されればそれで国土の何分の１かしらないけど、数百年間人が安全に住めなくなるのだ。放射能を発するチリのひとつでも肺に吸い込んだら、人間どうなるかわかったものではない。
所詮人間の作ったもの、山手線の線路じゃないけど、いつ何が起きるかわからない。電力の確保と引き換えに、一発で国土を荒廃、死滅させるリスクを背負うとは、まともでないと思うのは私だけか。
機械的な便利な生活に心底慣らされてしまった人間にとって、もし正気に戻れるようなようなチャンスが来るとしたら、この文明の便利さを一気に失う時でしかないのでは、なんて考えてしまう。
そうならないうちに、方向転換できるだろうか。
・・・どうも厳しそうな気がするが。
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■最悪惨事の犠牲者追悼 チェルノブイリ事故２０年
http://headlines.yahoo.co.jp/hl?a=20060426-00000036-kyodo-int
「【キエフ２６日共同】旧ソ連ウクライナ共和国で起きた史上最悪のチェルノブイリ原発事故発生から２６日未明（日本時
間同日朝）で２０年。事故の放射能で深刻な被害を受けたウクライナ、ベラルーシなどの被災国各地で事故の犠牲者を悼む行事が行われ、ウクライナの首都キエフでは、ユーシェンコ大統領らが記念碑に献花した。
世界を震撼（しんかん）させた事故の放射能被害による推定死者数をめぐっては数千人とする国連機関と、２０万人に達すると主張する環境団体などとの間で対立があり、被害の全体像はいまだに確定できていない。
当時の記憶が薄らぎ、地球温暖化防止やエネルギー安定供給を理由にした原発推進論が被災国を含む各国で勢いを取り戻す中、遺族や関係者らは事故再発防止の願いを新たにし、亡くなった人々の冥福を祈った。
（共同通信） - 4月26日10時30分更新」
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■放射能の影響、あと300年続く？＝26日、チェルノブイリ事故20年
http://headlines.yahoo.co.jp/hl?a=20060425-00000003-jij-int
「 【モスクワ24日時事】史上最悪の原発事故となった1986年の旧ソ連ウクライナ共和国チェルノブイリ原発事故から26日で20年。ウクライナの首都キエフでは24日、国際会議「チェルノブイリ事故から20年」が3日間の日程で始まり、ユーシェンコ大統領らが出席した。世界各地で原発に絡む集会や会議が行われ、「チェルノブイリの今」が問われる。
被災者の治療に当たっているロシアのオニシェンコ衛生監督庁長官は24日、モスクワで記者会見し、「事故に伴う放射能の環境への否定的影響はあと300年続く」と予測した。危険な期間も50年継続するとみている。 （時事通信） - 4月25日1時1分更新」
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■万里の長城、半分消滅？ 「保存良好」２割未満 中国の学術団体調査
http://headlines.yahoo.co.jp/hl?a=20060426-00000005-nnp-int
「 【北京２５日傍示文昭】中国の学術団体「中国長城学会」の調査によると、世界遺産「万里の長城」の崩壊・破壊が進み、６０００キロを超す全長のうち、城壁が良好な状態で保存されている部分は２割に満たないことが分かった。城壁の一部と現認できる部分も全体の３割弱しかなく、世界最大の建造物の半分以上がすでに姿を消したことになる。新華社が伝えた。
万里の長城は秦の始皇帝が基礎を築き、現存する城壁の大半は明代（１３６８―１６４４年）に建造された。東の河北省から西の甘粛省まで６３５０キロ前後に及ぶとされる。だが、長年にわたる風化、浸食に加えて最近は石材を建築用資材として売り払ったり、道路建設のため撤去したりするなど人為的な破壊が目立っているという。
中国政府は、保護強化に向けて現状把握に乗り出しているが、同学会は「長城の保護は一刻の猶予も許さない」と強調。人為的な破壊や行き過ぎた商業利用に歯止めをかけるため保護法制定などを求めている。
＝2006/04/26付 西日本新聞朝刊＝（西日本新聞） - 4月26日10時1分更新 」
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■＜琵琶湖＞「謎」の微粒子 メタロゲニウム大量発生
http://headlines.yahoo.co.jp/hl?a=20060416-00000010-mai-soci
「滋賀県・琵琶湖の北湖で、マンガン酸化物構造体「メタロゲニウム」の大量発生が続いていることが、同県琵琶湖・環境科学研究センターの調べで分かった。湖底の低酸素化を示しているとみられていたが、昨年からは溶存酸素が多い所でも多量に確認。湖に何らかの環境変化が起こっていると推測する声も出ている。（毎日新聞） - 4月16日3時6分更新」
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■インドネシア沖でＭ６・１ 被害などは不明
http://headlines.yahoo.co.jp/hl?a=20060426-00000053-kyodo-int
「 【香港２６日共同】香港の気象台は２６日午前２時半（日本時間同３時半）すぎ、インドネシア・スマトラ島西部の沖合を震源とするマグニチュード（Ｍ）６・１の地震を観測した。震源はバンダアチェの南西約４２０キロ。地震による被害などは不明。（共同通信） - 4月26日11時3分更新」
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■３兆円負担発言に戸惑い 政府、米側と認識共有
http://headlines.yahoo.co.jp/hl?a=20060426-00000241-kyodo-pol
「 政府は２６日、ローレス米国防副次官が在日米軍再編に要する経費の日本負担が約３兆円に上ると明言したことで、巨額負担に国内世論が反発しかねないと戸惑いを見せている。
ただ日本の外交、防衛当局にも、米側との交渉に基づく試算で最終的にはローレス発言に近い負担をせざるを得ないとの認識はある。今後は積算根拠のより具体的な説明を求められることになりそうだ。
政府は、この時期に日本負担が高額になることをあえて強調した同発言について米国内の世論、議会対策の狙いがあると分析。小泉純一郎首相も同日夕「（米国が）これだけ日本の防衛に責任を持っているのに、日本の負担が軽すぎるという米国の世論に配慮しているのだろう」と記者団に強調した。（共同通信） - 4月26日22時49分更新」
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